端末にピッとタッチして決済完了!これはとても便利で皆さん利用している人も多いでしょう。
スマホ決済などはこれに当たりますよね。
しかし一部のクレジットカードでは端末にタッチするだけで簡単に決済が可能という事。
それがVISAタッチですが、どんなサービスなのか分からない人も多いのでは?
今回は普及しつつあるタッチ決済の基礎知識をご紹介していきましょう。
クレジットカードのタッチ決済とは?
タッチ決済とは、端末にタッチして決済する、スピィーディーで安全な支払い方法になります。
支払い方法は、Suicaなどの電子マネーと全く同じですが、国際ブランドの「非接触決済」を総称して「タッチ決済」と呼ぶのが一般的です。
これまでのクレジットカードは、カード表面に記録された磁気ストライプ矢カードに内蔵されたICチップの接点に、リーダーの読み取りヘッドを接触させて情報を読み取り、決済を行っていました。
しかし新たに登場したタッチ決済対応クレジットカードは、リーダーの読み取りヘッドとカードを一定期間直接接触させる必要がありません。
タッチするとその瞬間にクレジットカードとリーダーとの間で通信が行われ、そこでデータのやりとりをします。
なお、タッチ決済に対応したクレジットカードや対応可能な店舗店頭には、以下のマークが掲出されていますので、確認してくださいね。
国際規格「NFC」を使ったクレジットカード
タッチ決済で使われている技術は「NFC」と言い、日本語では「近距離無線通信」と言われる物です。
クレジットカードの場合には、カード内部にICチップとアンテナコイルが内蔵されていて、これをカードリーダーに近づけるとカード側のコイルに電流が発生して、ICチップの情報を読み書きします。
この通信方法は、SONYとフィリップスが共同開発したもので、TypeA・TypeB・TypeFの三種類があり、海外ではAとBが主流。
TypeFはSuicaなどに使われている「Felica」のことで、TypeAとTypeBそれぞれの二倍ちかい通信速度をもちますが、ほぼ日本国内でしか使われていません。
近年登場しているタッチ決済対応クレジットカード派この三つの規格のうちのTypeA・TypeBを利用したものです。
タッチ決済のメリットは?
タッチ決済をクレジットカードで実現することで、どのようなメリットがあるのでしょうか?
主なメリットを三つご紹介しましょう。
1.高いセキュリティ
カード番号や暗証番号を盗まれるという事件は、後を経ちません。
ATMのカード挿入口にスキミング用の機器が設置されていたり、精算の際にカードを渡した店員の手で情報を抜き取られてしまうと言うケースもあり、なかなか防ぐことができません。
しかしタッチ決済では、カードをリーダーにタッチするだけ!
そこでやりとりされる情報は、高度に暗号化されていますし、定員にカードを渡す事もありません。
スキミングの危険を大幅に抑え、高いセキュリティを維持することができますね。
2.決済スピードの向上
従来のクレジットカードの決済では、クレジットカードを決済端末に通して、サインや暗証番号の入力と、意外に時間がかかります。
ほんの数秒のことですが、生産業務は少しでもスピードアップを図りたいところ。
忙しい時間帯であれば、順番待ちをしているお客様のイライラも募ります。
しかし、タッチ決済を導入すれば、そうしたデメリットがすべて解決します。一人当たりの決済スピードが向上すれば、業務の効率化と顧客満足度の向上を同時に実現することができるでしょう。
3.インバウンド需要を取り込める
海外では、クレジットカードによるタッチ決済が広く普及しています。
そのため、日本を訪れる外国人観光客のほとんどは、タッチ決済対応のクレジットカードを使い慣れていると考えて良いでしょう。
母国と同じようにクレジットカードを使える環境を整えておけば、インバウンドの利便性を高め、その需要を取り込むことができるはずです。
タッチ決済を利用できる店舗は?コンビニで使用できるの?
2020年の世界的スポーツの祭典を見据えて、日本国内で利用できる店舗が増加中のタッチ決済、コンビニではローソン、飲食ではマクドナルド、すき家、はま寿司などの大手の名が並び、IKEAやTSUTAYAなどでも利用可能です。
今後はさらに増えていくことが予想されます。
イオングループでも2020年を目処にタッチ決済の導入を進めていると言うことですしね。
流通大手であるイオンがタッチ決済に対応すれば、一般消費者の間では普及が更に進むことが期待できます。
まとめ
海外では広く使われているタッチ決済。
日本での普及はまだ始まったばかりですが、まだまだこれから普及していくでしょう。
電子マネーに匹敵する決済スピードと、高額決済も可能な自由度の高さを持つクレジットカードのタッチ決済は、消費者だけでなく、店舗にとっても業務効率を高められる有効な手段です。
今後の普及の波に乗り遅れないように、友好的に利用していきましょう。
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